ローン計算機 – 毎月返済額・返済シミュレーション・返済早見表
借入金額・年利・返済期間を入力するだけで、毎月の返済額(元利均等)、総支払利息額、および年次返済推移表(残債早見表)を瞬時に正確に算出します。繰上返済の効果も確認可能。
日本の代表的な借入事例プリセット(タップで入力) :
元利均等返済と元金均等返済の違い
日本の金融機関で利用される返済方式の基本知識です:
- 元利均等返済(当計算機で採用): 毎月の返済額(元金+利息)がずっと一定になる方式。返済計画が立てやすく、日本国内の住宅ローンの大半で選ばれています。
- 元金均等返済: 毎月返済する元金の額を均等にし、残高に応じた利息を上乗せする方式。当初の返済負担は重いですが、総利息はやや少なくなります。
- 利息の割合: 元利均等返済では、当初は利息の支払いが大部分を占め、徐々に元金の返済スピードが加速します。
変動金利・固定金利と団体信用生命保険(団信)
借入先を比較する際に必ず確認すべき重要ポイントです:
- 固定金利 vs 変動金利: 全期間固定金利(フラット35など)は返済額が固定され安心ですが金利は高め。変動金利は低金利ですが将来の金利上昇リスク(5年ルール・125%ルール等)があります。
- 団体信用生命保険(団信): 万一の死亡や高度障害時に残債がゼロになる保険。一般団信は金利に含まれることが多いですが、がん特約・3大疾病特約を付帯すると年0.1%〜0.3%の金利上乗せとなります。
- 諸費用: 融資手数料(借入額×2.2%等)や保証料、印紙代、登記費用も別途考慮が必要です。
繰上返済の絶大な効果(期間短縮型 vs 返済額軽減型)
余裕資金ができた際の繰上返済は利息削減の最強手段です:
- すべて元金に充当: 繰上返済した資金は100%元金の削減に直結し、その元金から将来発生するはずだった利息が丸ごと消滅します。
- 期間短縮型: 毎月の返済額は変えずに完済時期を前倒しする方法。利息軽減効果が最も高くなります。
- 返済額軽減型: 返済期間は変えずに毎月の返済額を引き下げる方法。家計の毎月のキャッシュフロー改善に向いています。
ローン計算に関するよくある質問(FAQ)
元利均等返済の計算式は、毎月返済額 = 借入金 × [ 月利 × (1 + 月利)^返済回数 ] ÷ [ (1 + 月利)^返済回数 – 1 ] です。ここで月利は年利 ÷ 12 ÷ 100、返済回数は返済年数 × 12となります。
銀行の審査基準(返済負担率)は年収の30%〜35%上限とされることが多いですが、実際の家計運営で安全とされる目安は年収の20%〜25%以内(手取り年収ベースでは25%以下)です。自動車ローンやカードローンの年間返済額も合算して計算する必要があります。
現在日本の住宅ローン減税は年末借入残高の0.7%が所得税等から控除されます(原則13年間)。借入金利が0.7%未満の超低金利で借りている場合、減税期間中は繰上返済を控え手元資金を蓄え、13年経過後にまとめて繰上返済した方が税制上お得になるケースが多く見られます。
ネット銀行や主要都市銀行のインターネットバンキングを利用した場合、現在ほとんどの金融機関で繰上返済手数料は0円(無料)です。ただし、銀行の窓口で行う場合は1回あたり数千円〜数万円の手数料が発生することがあるため、WEB経由の手続きを推奨します。