販売単価、1個あたり変動費、販売数量、固定費から限界利益(総限界利益・単位限界利益)、限界利益率、損益分岐点販売数量、営業利益を正確にシミュレーション。
| 売上高合計 (税抜): | ¥2,490,000 |
| 変動費合計: | -¥975,000 |
| 総限界利益: | ¥1,515,000 |
| 1個あたり限界利益: | ¥3,030 / 個 |
| 総固定費: | -¥600,000 |
| 営業利益 (EBIT): | ¥915,000 |
| 損益分岐点売上高: | ¥986,040 |
| 安全余裕率 (Margin of Safety): | 60.4 % (302 個の余裕) |
限界利益(Contribution Margin)は、管理会計および利益管理において最も基礎的かつ強力な指標です。売上高から販売量に比例して発生する変動費(原材料費、仕入原価、外注費など)を差し引いた金額であり、オフィス家賃や正社員人件費などの固定費をどれだけ回収し、最終的な利益を生み出せるかを表します。
限界利益率は、売上高1円に対して何円の限界利益が残るかを示します。業界構造やビジネスモデルにより適正水準が異なります :
| 限界利益率 | 収益構造の特徴 | 代表的な業界・事業例 |
|---|---|---|
| 25 % 未満 | 薄利多売型。利益確保には大量の販売量と迅速な在庫回転率が不可欠。 | 総合食品卸、家電量販店、ドラッグストア、一般卸売業 |
| 25 % 〜 50 % | 標準・安定型。販売リスクと利益率のバランスが取れた標準的な水準。 | 一般小売業、製造業、アパレル、家具・インテリア販売 |
| 50 % 超 | 高付加価値型。固定費の回収が早く、追加販売がほぼそのまま利益に直結。 | IT・SaaS(クラウドソフト)、士業・コンサルティング、飲食(飲料部門) |
財務会計(決算書作成)では固定費も製品原価に配賦する「全部原価計算」を用いますが、経営の意思決定には固定費と変動費を厳密に分離する「直接原価計算」が必須です。限界利益を把握することで、赤字製品の統廃合や値引き販売の限界ラインを正確に見極めることができます。